お客様から寄せられる質問・疑問を掲載
因果関係は明確になっていませんが、ちらつきは目の感度が高い人は気になり、場合によっては眼精疲労や体調不良を訴えることがあります。また、ちらつきはビデオ撮影やデジカメ撮影にも影響を及ぼすため、LED蛍光灯をベース照明で使用する場合は注意が必要です。
（社）日本電球工業会では対策として、ランプ出力電流波形のリップル率を1.3％未満とし、波形の周波数は100Hz以上を要求しています。
また、平成24年1月13日に改正された電気用品の技術上の基準を定める省令では、「一般照明に使用するLEDランプ又はLED照明器具にあっては、光出力はちらつきの感じないものであること」と定められています。
解釈通達｢電気用品の範囲等の解釈｣で、｢エル・イー・ディー・ランプ｣については、JISC 8156（2011）に規定する一般照明用電球形LEDランプ及びこれに類する電球形LEDランプを対象として取り扱う。と規定されております。
また、JIS C 8156（2011）に規定されていなくとも、以下の要件を全て満たす場合には、｢エル・イー・ディー・ランプ｣となります。
①外観上、電球形として容認できるもの。
→ランプの形状が直管形や環状形は非対象
②家庭用に販売されているソケットに接続されるもの。
→E39口金のものは家庭用に販売されているソケットではないため非対象
③口金のかん合部の寸法が、JIS C7709-1に適合すること。
→コネクター接続であるものは、JIS C7709-1に規定される口金を有していないため非対象
④ランプの入力電流が交流のもの（AC/DC変換のランプ制御装置が内臓）。
→直流（DC）であるもの（AC/DC変換のランプ制御装置が非内臓）は非対象
⑤定格消費電力が1ワット以上のもの。
参考文献：『電気用品安全法の改正政省令施工について』 経済産業省 商務流通グループ 製品安全課
一般照明用途に用いられる白色LEDモジュールの寿命の定義は、「照明器具製造業者が規定する条件で点灯したとき、LEDモジュールが点灯しなくなるまでの総点灯時間または、全光束が点灯初期に計測した値の70％に下がるまでの総点灯時間のいずれか短い時間を推定したもの」と規定されています。
使用環境温度はメーカー及びLED照明機器ごとに違います。
LED製品は、低温環境に強く、高温環境を苦手としているため、LEDの選定や放熱性能により大きな差が生じます。当社のLED照明機器は60℃の高温環境下でも光束維持率70％時、40,000時間をクリアできるように設計されています。
寿命40,000時間といわれているＬＥＤ照明機器には、設置後1年も経過せずに故障する不具合例はよくあることです。
特に電源の不具合に起因する故障が多いため、電源のメーカーや生産地等をLED照明機器を購入する前に必ず確認することをお勧めします。当社ではオリジナル電源と大手電源メーカーの製品を使用しています。
海外製を輸入し、日本製と偽って販売するケースもあるようです。お客様が工場等施設の有無や信頼性試験等の技術資料を確認することで判断できます。
性能：日本製＞海外製、信頼性：日本製＞海外製、価格：日本製＞海外製、サポート：日本製＞海外製、であることを考慮し、使途により選定することが重要になります。当社で製品選定を行う際は、性能・信頼性・価格・サポートの中で最も優先する条件に合わせたプランニングを行っています。
ヒートシンクが触れることができないほど熱くなる製品は、短期間で性能や信頼性が低下する可能性があります。導入の際にはメーカーに、寿命に影響するジャンクション温度等の判断基準を確認することをお勧めします。
設置工事の配線ミスによりLED照明機器が破損した事例はよくあることです。このため、LED照明機器を設置する際には工事業者の選定も重要になります。当社では設置工事等の導入支援も行っていますので、お気軽にお問い合わせください。
LEDは製造工程上、品質の安定化・均一化が難しいのが現状です。このため、製造技術だけで解決するにはまだ時間がかかる問題であり、多少の色の違いやバラツキは発生します（その色のバラツキを小さく見せる技術が各メーカーのノウハウとなっています）。
OEMとは、Original Equipment Manufacturingの略語で、委託者のブランドで製品を生産することです。そしてODMとは、Original Design Manufacturingの略語で、委託者のブランドで製品を設計、生産することです。
生産コスト削減のために製品またはその部品を他の国内企業や海外企業などに委託して、販売に必要な数量だけの製品の供給を受ける委託者である企業のメリットは、大きいといえます。OEMやODMにより生産を計画する場合は、委託者と受託者双方の権利義務を明確に規定した契約書を交わし、円滑な運営を図ることをお勧めします。
参考文献：『基本的な投資制度に関するQ&A』http://www.jetro.go.jp
